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2　前項の理由が生じたときは，速やかに選考を開始するものとする。ただし，定年により教授が欠員となる場合は，欠員となる日の6箇月前(教員定数1名の学科目の教授が定年により欠員となるときは，欠員となる日の10箇月前)から選考を開始することができる。

2　委員会は，必要に応じて，その都度設置するものとする。ただし，公募によらない場合は，設置を要しない。

2　委員会は，教育研究評議会へ適時選考経過等を報告するほか，教育研究評議会に推薦する候補者の経歴，業績等を報告しなければならない。

2　第2条第1項第1号に該当する学長，副学長及び教授は，委員となることができない。

3　教授候補者となった者は，委員を辞退するものとする。

4　第1項各号に掲げる委員に欠員が生じた場合は，補充を行わない。

2　委員長は，委員会を招集し，その議長となる。

3　前条第3項の規定により，学長が委員となることができない場合は，教育研究評議会で指名された委員が委員長となる。

4　委員長に事故があるときは，あらかじめ委員長が指名した委員がその職務を代行する。

2　委員会の議事は，出席委員の過半数をもって決し，可否同数のときは，議長が決定する。

2　学長は，前項の教育研究評議会の議を経て教授予定者を決定する。

この細則は，平成16年4月14日から施行し，平成16年4月1日から適用する。

1　この細則は，平成17年4月1日から施行する。

2　改正後の規定は，施行日以後に新たに選考を開始する教授候補者の選考について適用し，施行日前から選考を開始している教授候補者の選考については，なお従前の例による。

この細則は，平成18年8月9日から施行する。

この細則は，平成19年4月1日から施行する。

この細則は，平成19年7月20日から施行する。

この細則は，平成19年12月12日から施行する。

この細則は，平成27年4月1日から施行する。

この細則は，必威体育app下载4年10月12日から施行する。ただし，施行時に既に設置されている選考委員会に対しては適用しない。